遺体ホテル、献体――加速する「多死社会」の現実

最近のネットニュースは、終活の問題や、葬儀・墓のあり方を多々取り上げている。厚生労働省によると、現在、1年間の死亡者数は約130万人。団塊の世代が80歳代を迎える2030年には160万人に達するとされる。都内の斎場の受付職員は「繁忙期はご遺族のご希望の時間帯に添えないことも多く、なかには火葬まで7日もお待たせするケースもあります」と話す。私自身も、横浜の門徒さんの場合死亡から2週間後に葬儀が執行されたのを20年ほど前だが、今でも覚えている。

なんでもビジネスに結びつけるのが、虎視眈々と狙っている頭の良い？蓮中だ。アマゾンの3万5千円の派遣坊主(仏教会が猛反対したのには、正直大笑いした。世間とかけ離れたところに葬儀という形でしか存在しない仏教の在り方、情けない)。

遺体ホテルというものも最近流行りだしてきたらしい。火葬場不足の背景には、新たな火葬場建設が難しいという事情がある。火葬場建設計画が持ち上がっても、土地のイメージが悪くなるとして地元住民が反対するケースが多い。そこで都市部では不要になったホテルを遺体冷凍保存し、火葬場が使用できるまで、預かるそうだ。この傾向は、田舎でも言える事であろう。羽咋市の火葬場の移転問題も頓挫したままだ。

多死社会を前に、自分の遺体を大学医学部の解剖実習のために提供する「献体」の登録者数が増えている。篤志解剖全国連合会によると、現在の登録者数は26万人を超え、30年前の4倍になったといわれる。そこには、葬儀も墓も取り仕切る、親類縁者との関係が破綻してきている。

この波が過ぎた多死社会の日本の行く末は、若い世代にとって何の魅力があるのだろうか？　抄出Yahoo!ニュース　珀琳寺　住職